進化する耐震基準、自分の家は大丈夫？ | これまで神奈川を拠点にご案内してきたリフォームの実績について案件例を挙げて報告

耐震性の重要さはここでも何度かご説明していますが、実際自分の家には必要なのか、耐震の基準がわからない、という方も多いのではないでしょうか。

そこで、住宅の「耐震基準」についてご説明しようと思います。

耐震基準とは？

耐震基準とは、これから建てようとしている建築物に対して、建築基準法で定められた「建物の耐震性の向上を目的とした規範の数値」のことで、揺れに強い家を建てるための基準のことです。

これまでの過去の地震災害の規模と被害の状況から都度検証を重ね、今後起こりうる大地震の際に被害を最小限に抑えるべく法整備を重ねています。  

この耐震基準の強度をわかりやすく示した指標を「耐震等級」といい、1～3等級で表します。

新建築基準を最低限満たしているのが1等級、2等級で1等級の1.25倍、3等級で1等級の1.5倍と強度となります。

新耐震基準と旧耐震基準

大地震の後には見直しがされているこの耐震基準は、1981年6月に大幅にアップデートされ「新耐震基準」として呼ばれるようになり、その後も都度内容が更新されています。

1981年以前に建築された建物は、この耐震基準に強化される前のいわゆる「旧耐震基準」によって建築されているため、耐震性が不十分なものが多く存在します。  

震度で見る基準

旧耐震基準→震度5強程度の中規模の地震の際に倒壊しない事を想定して定められていた

新建築基準→旧耐震の基準に加え、震度5強程度の中規模地震では軽微な損傷、震度6強～7程度の大規模な地震でも倒壊は免れる事を想定して定められている  

実際1995年に発生した阪神淡路大震災では、死因の約9割が住宅などの倒壊による圧迫死でしたが、この被災した木造住宅の約98％が旧耐震基準だった事が明らかにされています。

逆に新建築基準で建築された住宅の被害はかなり少ないという調査結果があり、この新基準にしたことが有効だった事がわかります。

新耐震基準は、どの設計士が設計しても平等な耐震性となるよう、地盤から工法、構造計算まで細かく規定があるため、十分な信ぴょう性があります。

中古住宅購入をお考えなら、新建築基準で建てられた住宅を！

最近では中古住宅を安く売りだす不動産も増えており、旧耐震基準で建てられた住宅も多くあります。

その価格の安さから、購入した物件がたまたま旧耐震の住宅だったなんてことも大いにありえます。

住宅には、建築時に検査機関による「建築確認」を受ける必要があり、これによってどの耐震基準法に則って建築された住宅かを確認できます。

購入前に、建築確認証や検査済証の確認を忘れずに行いましょう。

旧耐震基準で建築された住宅は、耐震診断と耐震補強工事を！

築40年以上経過している住宅は、特に耐震診断をする必要があります。

旧耐震基準で設計されている場合、これから来るかもしれない大地震の際に損壊、倒壊の恐れが十分にあり得ます。

現状の耐震強度を知るために建物耐震診断を行うことをお勧めします。

そして、耐震性を高めるために適切な耐震補強工事などを施し、これからも安心して生活できるようにしましょう。